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期間: 2022.42028.3

集計対象

電気電子系

業績集計 (本務教員)

教員構成: 24名(20.5人/年) -> 教員業績
年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度 2026年度 2027年度 合計
教員数 22 21 23 19 19 19 123
教員数@基準日 22 21 23 19 19 19 123
教員年 22.0 21.0 23.0 19.0 19.0 19.0 123.0
著作

(  )内は
欧文数で
内数


リスト
(xlsx)
著書 2
(0)
3
(1)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
5
(1)
学術論文 (審査論文) 21
(18)
17
(15)
14
(10)
9
(9)
0
(0)
0
(0)
61
(52)
学術論文 (紀要その他) 1
(1)
0
(0)
1
(0)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
2
(1)
学術レター 4
(4)
3
(2)
2
(2)
4
(4)
0
(0)
0
(0)
13
(12)
総説・解説 2
(0)
1
(1)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
3
(1)
国際会議 62
(62)
55
(55)
55
(55)
14
(14)
0
(0)
0
(0)
186
(186)
国内講演発表 103
(12)
80
(4)
98
(9)
9
(2)
0
(0)
0
(0)
290
(27)
作品等 0
(0)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
その他・研究会 54
(43)
88
(74)
63
(42)
2
(1)
0
(0)
0
(0)
207
(160)
報告書 1
(0)
2
(0)
1
(0)
0
(0)
0
(0)
0
(0)
4
(0)
合計 250
(140)
249
(152)
234
(118)
38
(30)
0
(0)
0
(0)
771
(440)
(第4期法人評価用)著作(再集計)
  • 「論文」の対象:学術論文(審査論文), 学術論文(紀要その他),学術レター
  • 「著書」の対象:著書
  • 「作品等」の対象:作品等
  • 「その他」の対象:総説・解説,国際会議,国内講演発表,その他・研究会,報告書
  • 「Top?%」の対象:審査論文,学術レター,国際会議(いずれも欧文論文)
  • ジャーナルパーセンタイルは論文発表年度の前年の値,属する分野のうち最高のものを採用.
論文(和文) 3 3 5 0 0 0 11
論文(欧文) 23 17 12 13 0 0 65
著書(和文) 2 2 0 0 0 0 4
著書(欧文) 0 1 0 0 0 0 1
作品等 0 0 0 0 0 0 0
その他 222 226 217 25 0 0 690
論文 in Top1% Journal 0 0 0 0 0 0 0
論文 in Top5% Journal 2 1 0 0 0 0 3
論文 in Top10% Journal 6 2 0 0 0 0 8
論文 in Top25% Journal 10 6 5 0 0 0 21
Graph0

下位&関連組織

組織 期間 対象 種別 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度 2026年度 2027年度 合計
電気電子系 2022.42028.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》
250
(140)
249
(152)
234
(118)
38
(30)
0
(0)
0
(0)
771
(440)
  物性デバイス分野 2022.42028.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》
54
(19)
50
(14)
67
(23)
17
(10)
0
(0)
0
(0)
188
(66)
  電気エネルギー分野 2022.42028.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》
61
(16)
53
(15)
44
(11)
5
(5)
0
(0)
0
(0)
163
(47)
  電気電子システム分野 2022.42028.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》
49
(27)
30
(16)
37
(13)
6
(6)
0
(0)
0
(0)
122
(62)
  知能電子回路分野 2022.42028.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》
104
(92)
129
(119)
104
(79)
15
(14)
0
(0)
0
(0)
352
(304)
※…業績の集計は,帰属組織および,著者,発明者,受賞者等の登録を元に全業績を抽出した後,重複するものは除いている.したがって,複数の教員が関与する業績についても1にカウントされている.また,複数の組織およびそれらの所属教員が関与する業績ついても,同様のカウント方法を用いているため,下位組織の業績数の単純な合計が上位組織の業績数になるとは限らない.