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期間: 2016.4〜2017.3

集計対象

大学院理工学研究部

業績集計 (本務教員)

教員構成: 216名(213.8人/年) -> 教員業績
年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度 合計
教員数 216 0 0 0 0 0 0 0 0 0 216
教員数@基準日 214 0 0 0 0 0 0 0 0 0 214
教員年 213.8 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 213.8
著作

(  )内は
欧文数で
内数
↓
リスト
(xlsx)		 著書 30
(10)		 30
(10)
学術論文 (審査論文) 316
(233)		 316
(233)
学術論文 (紀要その他) 40
(18)		 40
(18)
学術レター 20
(14)		 20
(14)
総説・解説 54
(4)		 54
(4)
国際会議 458
(457)		 458
(457)
国内講演発表 990
(50)		 990
(50)
作品等 0
(0)		 0
(0)
その他・研究会 235
(95)		 235
(95)
報告書 11
(1)		 11
(1)
合計 2,154
(882)		 2,154
(882)
（組織別評価用）著作（再集計）
  • 「論文」の対象：学術論文(審査論文), 学術論文(紀要その他)，学術レター
  • 「著書」の対象：著書
  • 「作品等」の対象：作品等
  • 「その他」の対象：総説・解説，国際会議，国内講演発表，その他・研究会，報告書
  • 「NatureIndex」「Top?%」の対象：審査論文，学術レター，国際会議（いずれも欧文論文）
  • ジャーナルパーセンタイルは論文発表年度の前年の値，属する分野のうち最高のものを採用．
 論文(和文) 111 111
論文(欧文) 265 265
著書(和文) 20 20
著書(欧文) 10 10
作品等 0 0
その他 1,748 1,748
論文 in NatureIndex2018 Journal 14 14
論文 in NatureIndex2023 Journal 14 14
論文 in Top1% Journal 2 2
論文 in Top5% Journal 28 28
論文 in Top10% Journal 63 63
論文 in Top25% Journal 124 124
論文 in N.I.2018 ∪ Top1% Journal 15 15
論文 in N.I.2023 ∪ Top1% Journal 15 15
論文 in N.I.2018 ∪ Top5% Journal 36 36
論文 in N.I.2023 ∪ Top5% Journal 36 36
論文 in N.I.2018 ∪ Top10% Journal 70 70
論文 in N.I.2023 ∪ Top10% Journal 70 70
論文 in N.I.2018 ∪ Top25% Journal 125 125
論文 in N.I.2023 ∪ Top25% Journal 125 125
Graph0

下位＆関連組織

組織 期間 対象 種別 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度 合計
大学院理工学研究部 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 2,154
(882)		 2,154
(882)
理工学部門 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 2,065
(852)		 2,065
(852)
特定研究部門 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 64
(19)		 64
(19)
連携研究部門 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 44
(16)		 44
(16)
学長裁量プロジェクト 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 9
(0)		 9
(0)
総合技術センター 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 0
(0)
フロンティア研究センター 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 0
(0)
※…業績の集計は，帰属組織および，著者，発明者，受賞者等の登録を元に全業績を抽出した後，重複するものは除いている．したがって，複数の教員が関与する業績についても1にカウントされている．また，複数の組織およびそれらの所属教員が関与する業績ついても，同様のカウント方法を用いているため，下位組織の業績数の単純な合計が上位組織の業績数になるとは限らない．