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期間: 2016.4〜2017.3

集計対象

理工学部門

業績集計 (本務教員)

教員構成: 198名(196.8人/年) -> 教員業績
年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 合計
教員数 198 0 0 0 0 0 0 0 198
教員数@基準日 196 0 0 0 0 0 0 0 196
教員年 196.8 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 196.8
著作

(  )内は
欧文数で
内数
↓
リスト
(xlsx)		 著書 27
(8)		 27
(8)
学術論文 (審査論文) 306
(225)		 306
(225)
学術論文 (紀要その他) 39
(18)		 39
(18)
学術レター 17
(13)		 17
(13)
総説・解説 53
(4)		 53
(4)
国際会議 440
(439)		 440
(439)
国内講演発表 949
(49)		 949
(49)
作品等 0
(0)		 0
(0)
その他・研究会 224
(95)		 224
(95)
報告書 10
(1)		 10
(1)
合計 2,065
(852)		 2,065
(852)
（組織別評価用）著作（再集計）
  • 「論文」の対象：学術論文(審査論文), 学術論文(紀要その他)，学術レター
  • 「著書」の対象：著書
  • 「作品等」の対象：作品等
  • 「その他」の対象：総説・解説，国際会議，国内講演発表，その他・研究会，報告書
  • 「NatureIndex」「Top?%」の対象：審査論文，学術レター，国際会議（いずれも欧文論文）
  • ジャーナルパーセンタイルは論文発表年度の前年の値，属する分野のうち最高のものを採用．
 論文(和文) 106 106
論文(欧文) 256 256
著書(和文) 19 19
著書(欧文) 8 8
作品等 0 0
その他 1,676 1,676
論文 in NatureIndex Journal 13 13
論文 in Top1% Journal 1 1
論文 in Top5% Journal 26 26
論文 in Top10% Journal 60 60
論文 in Top25% Journal 119 119
論文 in N.I. ∪ Top1% Journal 14 14
論文 in N.I. ∪ Top5% Journal 34 34
論文 in N.I. ∪ Top10% Journal 67 67
論文 in N.I. ∪ Top25% Journal 120 120
Graph0

下位＆関連組織

組織 期間 対象 種別 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 合計
理工学部門 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 2,065
(852)		 2,065
(852)
社会基盤デザイン系 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 251
(53)		 251
(53)
機械科学系 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 405
(144)		 405
(144)
応用化学系 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 310
(101)		 310
(101)
電気電子系 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 398
(228)		 398
(228)
知能情報系 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 276
(133)		 276
(133)
光応用系 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 233
(107)		 233
(107)
数理科学系 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 53
(21)		 53
(21)
自然科学系 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 197
(79)		 197
(79)
先端工学教育研究プロジェクト 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 17
(5)		 17
(5)
学長裁量プロジェクト 2016.4〜2017.3 本務教員 著作
《(  )内は欧文数で内数》		 15
(5)		 15
(5)
※…業績の集計は，帰属組織および，著者，発明者，受賞者等の登録を元に全業績を抽出した後，重複するものは除いている．したがって，複数の教員が関与する業績についても1にカウントされている．また，複数の組織およびそれらの所属教員が関与する業績ついても，同様のカウント方法を用いているため，下位組織の業績数の単純な合計が上位組織の業績数になるとは限らない．